求人情報ではわからない?日本語教師が面接で確認しておきたい日本語学校の選び方3選

日本語教師
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「日本語学校 求人」で検索すると、多くの日本語学校がヒットします。どの学校で自分が勤務すべきか、比べて迷うこともありますよね。

求人票に書いてあるのは「給与」や「勤務日数」「資格」などの情報のみで、つい給与や待遇のみで選んでしまうかもしれません。

でも、できることなら良い環境の職場で仕事をしたいですよね。

求人内容だけではわからないことは、面接で徹底的に確認しましょう!

 

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日本語学校の設備でわかること

日本語学校の設立にあたっては、法務省の定めた「日本語教育機関の運営に関する基準」を遵守しなければなりません。

しかし、実際には基準の一部である「設備」の項目を満たしていな学校もあります。

日本語学校の設立基準を満たしていない学校は運営に余裕がなく、そこで働く教師への「働きやすさへの配慮」が欠けていることが予想されます。

 

トイレの数

みなさんの働いている(これから働くかもしれない)日本語学校は、教員数・学生数に対して、トイレの数は十分でしょうか

校舎に教室,教員室,事務室,図書室,保健室その他必要な附帯施設が 設けられていること。 → 「その他必要な附帯施設」としての便所には,在籍する生徒数に応じた数の 大便器及び小便器を備えるものとし,男女に均等に割り振ることが望ましい。

http://www.moj.go.jp/content/001301770.pdf  法務省HP 日本語教育機関の告示基準解釈指針 より

私の以前の勤務校は、学生数・約200人(午前と午後のクラスで100名ずつ)にもかかわらず、男女兼用のトイレが1つあるだけでした。

教師も来客も、その1つのトイレを使います。トイレの数が全く足りていませんでした。その結果、以下のようなことが頻発しました。

  • トイレットペーパーがすぐに切れる(教員が交換しなければならない)
  • トイレのトラブルの際に代わりのトイレがない(トイレがよく詰まる)
  • 休み時間にゆっくりトイレに行けない(授業中に行く人が増える)

トイレの数を十分に確保するというのは、学校の円滑な運営には最低限必要なことです。基準を満たしていないと思われる場合、その教育機関の体制を疑ったほうがいいかもしれません。

 

各教室の机とイスの数

日本語学校では、1クラスごとの人数も決められています。

日本語の授業は,同時に授業を受ける生徒数を20人以下として行うこと。

http://www.moj.go.jp/content/001265460.pdf  法務省HP  日本語教育機関の告示基準(PDF)より

面接の際には、ぜひ教室見学もしましょう。

机とイスが21セット以上ある場合、1クラスの学生数が基準をオーバーしている可能性が高いです(専門学校はこの限りではありません)。

このような学校では、想定を超えた人数のクラスを任される可能性があります。結果、行き届いた授業ができず、基準を満たしていない環境で授業運営に悩むことが予想されます。

人数が多すぎると、なかなか目が行き届きませんよね…

 

図書室の充実度

日本語学校の設立にあたっては、図書室を整備することも告示基準で触れられています。

校舎に教室,教員室,事務室,図書室,保健室その他必要な附帯施設が 設けられていること。 → 「その他必要な附帯施設」としての便所には,在籍する生徒数に応じた数の 大便器及び小便器を備えるものとし,男女に均等に割り振ることが望ましい。

http://www.moj.go.jp/content/001301770.pdf  法務省HP 日本語教育機関の告示基準解釈指針 より

以前の勤務校では、図書室と書かれた部屋が備品置き場になっていました。

一方、現在の勤務校では、新しく出版された教材テキストが定期的に追加されています。

図書室や本棚の充実度を見ると、その学校が新しい教え方を取り入れようとしているか否かが分かります。



 

日本語教師の勤務状況から分かること

専任講師の平均年齢と勤続年数

面接の際に、専任の先生方の平均年齢(世代)と勤続年数(学校が新しい場合は教師歴)を聞いてみましょう。

設立から10年以上経っているのに、専任講師の平均年齢が「30歳以下」「全員が経験5年未満」、かつ求人に「〇歳未満の方」と書いてあったら要注意です。

その日本語学校は、経験の浅い教師を使い捨てにしている可能性が高いです。

 

職員室の広さと整然さ

専任講師として働く場合、職員室の広さはそのまま職場環境になります。日常的に行き来する通路やデスク周りなどが明らかに狭い場合は、よい職場環境とは言えません。

また、職員室のデスク周りが整然としていない場合、業務過多で整理整頓が行き届いていないことが考えられます。

面接時にさりげなく、職員室もチェックさせてもらいましょう。

 

日本語教員ではない事務員がいるかどうか

その日本語学校に日本語教員ではない事務職員がいるかを確認しましょう。専任で働く場合、事務職員がいなければ事務全般を兼務することになります(相当な業務量が予想されます)。

専任講師の場合、授業以外の業務が想像以上に多いです。できれば、事務職員のいる日本語学校を選ぶことをおすすめします。

 

日本語学校の経営方針からわかること

家族経営かどうか

日本語学校に限らないのですが、求人情報に「アットホームな職場」といった記載がある場合は要注意です。

この「アットホーム」は実はよい意味ではなく、面倒なこと・都合が悪いことはアットホームな雰囲気でごまかします」という場合が多いです。

また、経営が家族経営だと校長・経理・教務主任などが身内同士なので、改善すべき点が「うやむや」になりやすい。

よっぽど好待遇でのスカウトでもない限り、家族経営の日本語学校は避けたほうがいいかもしれません。

 

経営母体が教育機関かどうか

経営母体が教育機関(学校法人など)であるメリットは2つあります。

  • 学校運営の基本的なノウハウや方針が決まっている
  • 経営が日本語学校の収益に依存していない

つまり、経営母体が教育機関の日本語学校は、日本語学校単体で経営している学校や他業種が立ち上げた日本語学校よりも経営が安定していると言えます(経営が安定していると、教師へのしわ寄せが少ないです)。

日本語学校での勤務に不慣れで、勤務先を選べる状況であれば、経営母体が教育機関である日本語学校をおすすめします。



 

日本語学校の求人だけではわからないことは面接で確認

求人情報にわざわざ職場のマイナス面を書くところはありません。どの勤務校も一長一短ありますが、ウィークポイントは面接時に確認することができます

その日本語学校が安心して勤務を続けられる体制かを、事前に見極めておきたいですね。

みやざき

日本語教師6年目。通信制大学を経て2008年に日本語教育能力検定試験合格。国内の日本語学校で専任講師、非常勤講師を経験。OPIテスター。

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